【ひとりひとりができること】食の問題点と解決方法

　食生活の不規則化や生活習慣病、食料自給率など、さまざまな食にまつわる問題があります。その背景には、飽食や食文化の変化などがあります。

　現在、朝食を食べない人がたくさんいます。朝食を食べない理由としては、「寝坊」、「いつも食べないから」などといった時間や習慣によるものが多数を占めます。また、「食欲がない」など体調面もあり、「ダイエットのため」という意見もあります。朝食を食べないことで、脳のエネルギー源が不足するため、集中力や記憶力の低下につながります。この解決方法としては、規則正しい生活をすることです。規則正しい生活により、体内時計が整い生活リズムが定着します。

　厚生労働省は、野菜を1日に350g以上摂取することを目標としていますが、現在の摂取量の平均値は280gに留まっているが現状です。偏食を克服するためには、栄養バランスについて理解し、主食、主菜、副食をバランス良く食べることです。

　生活習慣病は、食事や運動不足、喫煙や飲酒などの生活習慣が原因で発症する疾患のことです。特に肥満は、生活習慣病と密接な関係にあり、肥満の人は生活習慣病が悪化しやすくなります。バランスの優れた食事だけでなく、適度な運動を取り入れることで、健康の維持だけでなく、ストレスの発散にも効果があります。

　国内で消費された食料のうち、国産の占める割合のことを食料自給率といいます。農林水産省の発表によれば、2018年度の日本の食料自給率は37%（カロリーベースによる試算）と過去最低を記録しています。日本の食料自給率が下がってしまった要因として考えられているのが、食生活の欧米化です。食料自給率が改善しない理由としては、高齢化による農業生産者の減少とそれに伴う耕作放棄地の増加といった農業そのものの衰退が挙げられます。農産物の生産量を向上させる方策としては、スマート農業の活用があります。また、ひとりひとりが日本の伝統的な食生活を見直し、大切にすることも食料自給率の改善に効果があるかもしれません。

朝食抜き
偏食による野菜不足
食生活などに起因する生活習慣病の増加
低い食料自給率
まとめ

朝食抜き

　現在、朝食を食べない人がたくさんいます。厚生労働省の統計によると朝食を食べないというのは、「なにも食べていない」、「菓子や果物のみ」、「錠剤のみ」の場合のことを指しており、最も多い20歳代では、男性の30%、女性の24%が朝食を食べていません。年齢を重ねるごとに朝食を食べない人は、減少していますが、全体的に男性のほうが朝食を食べていない人が多い印象です。

　朝食を食べない理由としては、「寝坊」、「いつも食べないから」などといった時間や習慣によるものが多数を占めます。また、「食欲がない」など体調面もあり、「ダイエットのため」という意見もあります。

　実家で暮らしている人や既婚者の場合には、朝食を食べる人の割合が多くなりますが、未婚の一人暮らしは、朝食を食べる機会が少なくなっています。20歳代に朝食を食べない人が多い理由としては、一人暮らしや社会人になったばかりで忙しく、食べる時間も寝ていたいなどです。

　朝食を食べないことで、脳のエネルギー源が不足するため、集中力や記憶力の低下につながります。さらに脳にエネルギーが供給されないため、イライラや仕事がはかどらないといった弊害を招きやすくなります。

　この解決方法としては、規則正しい生活をすることです。規則正しい生活により、体内時計が整い生活リズムが定着します。また、きちんと食べて十分な睡眠をとることで、健康的な生活をおくることができます。

偏食による野菜不足

　厚生労働省は、野菜を1日に350g以上摂取することを目標としていますが、現在の摂取量の平均値は、朝食53g、昼食70g、夕食157gの合計280gに留まっており、目標の350gまで達していないのが現状です。

　その上、朝食を摂取しない人の場合、より野菜不足が深刻となるかもしれません。

　野菜不足に限らず、コンビニのお弁当やインスタント食品など手軽に食べられるものだけを摂取する人が増えています。このような食事では、野菜をあまり摂取することができないだけでなく、栄養バランスが崩れ、脂質過多や塩分が高い食事になってしまいます。

　偏食を克服するためには、栄養バランスについて理解することです。一汁三菜を心がけて栄養を摂取すること、すなわち主食、主菜、副食を適切に食べることです。主食、主菜、副食から糖質やタンパク質、ビタミンやカルシウムなどをバランス良く摂取していくことが欠かせません。

食生活などに起因する生活習慣病の増加

　生活習慣病は、食事や運動不足、喫煙や飲酒などの生活習慣が原因で発症する疾患のことです。食生活が原因で発症する疾患は、肥満や高血圧、高脂血症、糖尿病、歯周病などがあり、進行すると心筋梗塞や脳血管障害などを発症するリスクが高くなります。

　特に肥満は、生活習慣病と密接な関係にあり、肥満の人は生活習慣病が悪化しやすくなります。そうなると病気の進行だけでなく、動脈硬化などを引き起こすことにもなります。そのため、肥満は未然に防ぐことが重要で、放置できない問題です。

　生活習慣病と密接に関係している肥満は、統計から見ても年々増加傾向にあります。男性の場合、30〜60歳代の約3割が肥満、70歳代の約2割が肥満となっています。女性の場合、60〜70歳代の約3割が肥満で、年齢を重ねるごとに肥満の割合が高くなっています。

　年齢を重ねるごとに体への負担は大きくなり、生活習慣病の悪化が懸念されます。回復も遅れ、最悪の事態に陥ることもあるため、注意が必要です。

　また、糖尿病は血糖値が高い状態のことを指します。原因としては、血糖値を下げるインスリンが不足している、あるいは効きにくい状態にあることです。インスリンが不足する、あるいは効きにくい状態にある理由は、遺伝的な面もありますが、生活習慣病やストレス、加齢などが影響を及ぼしています。特に脂質が蓄積して肥大化した大型脂肪細胞は、インスリンが効きにくい物質を分泌します。

　糖尿病になると合併症が起こる可能性が高まります。しかし、血糖値をコントロールすることで合併症を防ぎ、あるいは合併症の進行を抑えることもできます。合併症には、糖尿病腎症や糖尿病網膜症、糖尿病神経障害などがあり、動脈硬化も起きやすくなります。

　バランスの優れた食事だけでなく、適度な運動を取り入れることで、健康の維持だけでなく、ストレスの発散にも効果があります。

※気になるときはまず行動

　気になるときは、まず行動です。行動しなければ、何も始まりません。行動することが何よりも一番の近道です。満足できなければ、納得して次回は別のものを試すことができます。

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低い食料自給率

　国内で消費された食料のうち、国産の占める割合のことを食料自給率といいます。農林水産省の発表によれば、2018年度の日本の食料自給率は37%（カロリーベースによる試算）と過去最低を記録しています。これは日本で食べられているもののうち、37%が国内で生産されたもので、残りの63%は海外からの輸入に頼っているということになります。

　日本の食料自給率は、主要先進国のなかでも最低の水準です。そのため、海外依存度が高ければ高いほど、輸入元の不作や情勢の変化により、輸入ができなくなると、途端に食料不足に陥ることになります。

　戦後1946年度の日本の食料自給率は、88%でした。以降緩やかに下がり始め、2000年度以降は40%前後でほぼ横ばいに推移しています。一方、農林水産省の試算によると、カナダは264%、オーストラリア224%、アメリカ130%、フランス127%となっており、日本との差は歴然としています。

　日本の食料自給率が下がってしまった要因として考えられているのが、急激な食生活の変化です。かつて、日本人の主食といえばお米でしたが、次第に豊かになっていくと食生活の欧米化が進みました。お米の消費が減る中、肉やパンの需要が急激に増えることになりました。

　品目別の自給率として、お米の自給率は100%ですが、牛肉36%、豚肉49%、鶏肉64%となっています。これら肉類は、外国産の飼料で育てられたものを省くとさらに低下します。また、小麦14%、大麦9%、大豆7%、果実38%、魚介類55%、砂糖34%、油脂類13%となります。

　そもそも食料自給率は、どのように計算されているのでしょうか。日本で採用されているのが、カロリーベースの食料自給率です。これは、それぞれの品目の重さを、人が生きていくのに必要なカロリーを基準にして割り出しています。

　食料自給率の算出に、このカロリーベースを採用することについて問題が指摘されることも少なくありません。輸入された餌で育った牛や豚や鶏などは、国内で育てられても算入しないのが、カロリーベースにおける食料自給率の特徴です。食べられずに廃棄された食料も含まれるため、年間2,000万トン前後もの食品廃棄のある日本では、必然的に自給率が低くなります。そのため、いわゆる食品ロスを減らした方が自給率自体のアップにつながるとの指摘もあるくらいです。

　主要先進国をはじめ、国際的に主流となる算出方法は、生産額ベースの食料自給率です。これは、それぞれの品目の重さを、生産額を基準にして割り出しています。これに基づけば、日本の食料自給率は2018年度で66%となります。各国の自給率を生産額ベースでみると、カナダ121%、オーストラリア128%、アメリカ92%、フランス83%。イタリア80%、ドイツ70%。イギリス58％となります。

　食料自給率が改善しない理由としては、高齢化による農業生産者の減少とそれに伴う耕作放棄地の増加といった農業そのものの衰退が挙げられます。そのため、食料自給率の好転に向けた対応策が進められています。

　農産物の生産量を向上させる方策としては、スマート農業の活用があります。高齢化が進む農業の担い手に対して、労力を軽減し、増え続ける耕作放棄地を少人数で活用して収量を上げ、収入増加と収益アップを図るべく、ドローンやロボットなどによる農作業の省力化、新規就農者の経験不足を補うAI技術などが導入され始めています。

　また、ひとりひとりができることは小さなことかもしれませんが、日本の伝統的な食生活を見直し、大切にすることも食料自給率の改善に効果があるかもしれません。